4. Confidentiality. では、秘密情報の定義がされています。ここで秘密情報に該当する情報は、次条の5. Nondisclosure and Nonuse of Apple Confidential Information. で開示・利用が制限されていますので、この定義に当てはまる情報はなにかをしっかりと理解しておくことが重要です。

You agree that any Apple pre-release software and/or hardware (including related documentation and materials) provided to you as a Registered Apple Developer (“Pre-Release Materials ”) and any information disclosed by Apple to you in connection with Apple Events or Paid Content (defined below) will be considered and referred to as “Apple Confidential Information ”.

デベロッパー向けに提供したあらゆるリリース前の製品、情報、Paid Content（これらを総称して“Pre-Release Materials”と呼んでいます）については、秘密情報として取り扱え、と書かれています。これだけですと、Apple社から受け取った情報はなんでもかんでも秘密として管理しなければならなくなってしまうわけですが・・・

Notwithstanding the foregoing, Apple Confidential Information will not include:
(i) information that is generally and legitimately available to the public through no fault or breach of yours,
(ii) information that is generally made available to the public by Apple,
(iii) information that is independently developed by you without the use of any Apple Confidential Information,
(iv) information that was rightfully obtained from a third party who had the right to transfer or disclose it to you without limitation, or
(v) any third party software and/or documentation provided to you by Apple and accompanied by licensing terms that do not impose confidentiality obligations on the use or disclosure of such software and/or documentation.

下記の5種類の情報については、秘密情報に含まないものとして除外しています。法務目線では、(5)号の規定は丁寧に作文してあるなぁと唸らされる文言です。
(1)デベロッパーの契約違反ではない理由で公になった情報
(2)Apple社が公にした情報
(3)秘密情報に依拠せずに独自にデベロッパーが開発した情報
(4)正当な開示権限を持つ第三者から制約を負うことなく適法に入手した情報
(5)Apple社から提供されたものであるが、そのライセンス契約の条項において秘密保持義務が課されていないサードパーティ製品・文書


さて、この条項に関してよく話題に上がるのが、デベロッパー向けに先行して開示された新しいOSのbetaバージョンのスクリーンショットやその機能に関する情報が、本規定における“Apple Confidential Information ”に当たるかどうかです。もし、これが秘密情報にあたるとなると、個人ブロガー等がデベロッパーアカウントでDLし入手した情報で解説記事を書くことも、次条の5. Nondisclosure and Nonuse of Apple Confidential Informationで規定される開示・利用制限に違反することになります。つい最近も、iOS7のbeta版がリリースされた際、こんな論争になってました。この論争の顛末にもあるとおり、結論としては、デベロッパーアカウントから入手した情報で解説記事を書く行為はRADA違反となりますので注意しましょう。

▼iOS 7についてのエントリーがNDA違反ではないかというお話。

なお、Apple社の許諾のもとで大手メディアが先行公開した情報は、上記「(2)Apple社が公にした情報」に該当するはずなので、その情報に依拠して論評を加えている限りにおいては、違反とはならない余地があります。
　

　
3. Restrictions. は、デベロッパーサイトおよびサービスを使う上での制限事項を定めています。

You agree not to exploit the Site, or any Services, Apple Events or Content provided to you as a Registered Apple Developer, in any unauthorized way, including but not limited to, by trespass, burdening network capacity or using the Services, Site or Content other than for authorized purposes.

不正利用の禁止をうたっています。不正利用の例として、不正アクセス、ネットワークへの負荷を与える行為、許可範囲外利用等が示されています。

Copyright and other intellectual property laws protect the Site and Content provided to you, and you agree to abide by and maintain all notices, license information, and restrictions contained therein.

デベロッパーサイトおよびコンテンツについては、著作権法等の知的財産権法によって保護対象となっていること、デベロッパーはその権利を侵害せず保護することをデベロッパーに求めています。

Unless expressly permitted herein or otherwise permitted in a separate agreement with Apple, you may not modify, publish, network, rent, lease, loan, transmit, sell, participate in the transfer or sale of, reproduce, create derivative works based on, redistribute, perform, display, or in any way exploit any of the Site, Content or Services in whole or in part. You may not decompile, reverse engineer, disassemble, attempt to derive the source code of any software or security components of the Services, Site, or of the Content (except as and only to the extent any foregoing restriction is prohibited by applicable law or to the extent as may be permitted by any licensing terms accompanying the foregoing). Use of the Site, Content or Services to violate, tamper with, or circumvent the security of any computer network, software, passwords, encryption codes, technological protection measures, or to otherwise engage in any kind of illegal activity, or to enable others to do so, is expressly prohibited.

Apple社が別途契約で認めない限り、デベロッパーサイトおよびコンテンツを改変したり、二次的著作物を制作したり、デコンパイルすること等を禁止しています。上ではグレーでマーキングしてみましたが、you may not（may not は英文契約の語法で「禁止」を意味します）に続く“やっちゃいけない行為”の例示が長いので、文章が長く見えます。なお、２つめのmay not文の最後に、括弧書きで「（(except as and only to the extent any foregoing restriction is prohibited by applicable law or to the extent as may be permitted by any licensing terms accompanying the foregoing)」とありますが、これは、独占禁止法等の観点からデコンパイルやリバースエンジニアリングの禁止をすること自体が違法となる可能性のある国も少なくないため（参考：一般社団法人知的財産研究所 知財研紀要収録『コンピュータ・プログラムの保護に関する 米・EU・日・韓の比較法的研究 −プログラム リバース・エンジニアリングを中心に−』） 、その場合にこの条文が無効とならないよう、その限りにおいて通常のライセンス条件を適用する旨が書かれているものです。
併せて、あらゆる違法行為を行うことや、他人による違法行為を幇助することを禁止しています。

Apple retains ownership of all its rights in the Site, Content, Apple Events and Services, and except as expressly set forth herein, no other rights or licenses are granted or to be implied under any Apple intellectual property.

最後に、確認的規定として、デベロッパーサイト、コンテンツ、イベントに関する権利は、そこに特に断り書きのない限り、Appleがそのすべての権利を保持しているとしています。


一般的に、BtoCのウェブサービスでの利用規約ですと、制限・禁止事項をとにかくたくさん列挙して具体的に理解をさせ、かつ威圧する手法が取られます。これに対し、PFサービスの規約では、BtoBということもあってか、上記Apple社の例のように規約上は包括的な記載にとどめ、細かいルールはガイドラインレベルで規制する手法が多く取られています。しかしその中でも、知的財産権の侵害だけは徹底して許さないという姿勢が垣間見えます。

　
2. Developer Benefits. は、Apple社がデベロッパーに提供するサービスの内容が書かれているパートです。

As a Registered Apple Developer, you may have the opportunity to attend certain Apple developer conferences, technical talks, and other events (including online or electronic broadcasts of such events) (“Apple Events”). In addition, Apple may offer to provide you with certain services (“Services”), as described more fully herein and on the Registered Apple Developer web pages (“Site”), solely for your own use (except as otherwise permitted in the last two sentences of Section 1) in connection with your participation as a Registered Apple Developer.

Registered Apple Developerとなることにより、Appleが主催するカンファレンス等に参加する機会を提供する、とあります。あくまで機会なので、必ず参加できるという書き方になってはいないのがミソです。これに加えて、デベロッパーウェブページに記載されたサービスを（デベロッパー自身が利用するという制限付で）提供すると書いています。Apple社が提供する開発環境をはじめ、アプリをマーケットに公開して販売・課金する部分も、これに該当することになります。

Services may include, but not be limited to, any services Apple offers at Apple Events or on the Site as well as the offering of any content or materials displayed on the Site (“Content”). Apple may change, suspend or discontinue providing the Services, Site and Content to you at any time, and may impose limits on certain features and materials offered or restrict your access to parts or all of materials without notice or liability.

デベロッパーに対するサービスとは何かという最も重要な部分は、“displayed on the Site”つまりデベロッパーウェブサイトに記載されたもの含みますがこれらに限りませんよ、というあいまいな定義になっており、この契約の中では具体的なサービス内容は明記されないかたちになっています。さらに本条の後半では、ウェブサイトの記載の変更のみをもって（Apple社の一存で）、いつでもサービス内容を変更できると念を押しています。


第2条は、この契約で唯一、デベロッパーに対して権利っぽいものを認めてくれているパートです。しかし上記のように、よくよく読んで見ると、何かを必ず提供すると約束してくれているものではありません。さらに、Apple社が負担を負わない／任意に変更できるようになっていて、今日まで提供されていたサービスが明日から提供されなくなる可能性もゼロではない、というところが留意点と言えます。

一般論として、PFサービスを運営する立場としては、デベロッパーに対し未来永劫何かを約束するということはできないことからこのように規定せざるを得ない、というところは理解しつつも、文言上は一方的な契約の不利益変更もできるようにも読めてしまうという問題があります。消費者契約ではないとはいえ、今後、法的にはその有効性が問われていくものと思います。
　

　
それでは、1. Relationship With Apple; Apple ID and Password. から。




この第１条には、Apple社とデベロッパーとの関係について、大きく二つの要素に分解して規定されています。一つは法的な契約履行能力の側面、もう一つがIDの管理責任の側面です。以下、条文を分解しながら見ていきます。

You understand and agree that by becoming a Registered Apple Developer, no legal partnership or agency relationship is created between you and Apple. Neither you nor Apple is a partner, an agent or has any authority to bind the other. You agree not to represent otherwise.

まず冒頭で強調されているのが、「デベロッパーはApple社となんのpartnership関係もなければagencyでもない」という点です。世界には、弱者となりがちな代理店を強制的に保護する代理店保護法を定める国が少なくありません（参考：JETRO 代理店契約で自国企業（代理店）を保護している地域とその概略）。このような国の法律上、partnershipやagencyのような親密な契約関係とみなされてしまうと、例えばデベロッパーが販売機会をロスするような事態となった場合にその補償をしなければならないとか、Appleから契約を任意に解除できないといった責任がApple社側に発生してしまう可能性があり、これを明示的に、はっきりと排除するために、このような前置きが冒頭に置かれています。こういった契約文化は日本にはあまりないものですので、初めてこの手の規約を読んだ方には何の事かまったくわからない規定だと思いますが、そういうものなんだ、と思っておいていただければ十分かと思います。

You also certify that you are of the legal age of majority in the jurisdiction in which you reside (at least 18 years of age in many countries) and you represent that you are legally permitted to become a Registered Apple Developer. This Agreement is void where prohibited by law and the right to become a Registered Apple Developer is not granted in such jurisdictions.

そして次に、デベロッパーに契約の履行能力が法的にあること、具体的にはその国・地域における未成年者・制限能力者でないことの確認と、そうであった場合には契約そのものが無効となる旨が書かれています。国によって成人年齢が異なるため（アメリカでは州によっても異なります）、「20歳以上」などと書いてしまうと国によっては通用しない規定になってしまう点、グローバル企業ならではの工夫された規定のされ方をしていますね。

Unless otherwise agreed or permitted by Apple in writing, you cannot share or transfer any benefits you receive from Apple in connection with being a Registered Apple Developer. The Apple ID and password you use to login as a Registered Apple Developer cannot be shared in any way or with any one. You are responsible for maintaining the confidentiality of your Apple ID and password and for any activity in connection with your account.

次に、デベロッパーは、この契約でApple社から与えられる利益を、第三者に譲ってはならないことが規定されています。そしてその義務を補強するために、IDとPasswordはシェアしてはならず、その管理責任がデベロッパー本人にあることを明記しています。なお、このパートの文頭において、Appleが書面によって許諾する場合が例外とされているのは、アカウントの譲渡をオフィシャルに認めることがあることを示唆しているようです。

Notwithstanding the foregoing restrictions in this Section 1, if you are the parent or legal guardian of individuals between the ages of 13 and the legal age of majority in the jurisdiction in which you reside, you may allow such individuals to share your Apple ID and password for their use solely under your supervision and only in accordance with this Agreement. You are responsible for such individuals’ compliance with and violations of this Agreement and any other Apple agreements.

なお、13歳以上の未成年者のデベロッパーの保護者については、その監督を目的としてIDとPasswordをシェアしてもよいとされています。「Notwithstanding the foregoing...」という普通の英文では見慣れない言い回しがありますが、「前記にもかかわらず」という英文契約上の但し書きの決まり文句です・・・っていう英文契約の解説はどうでもいいですかね。ところで、13歳未満の未成年者は保護者が監督しても利用できないの？という疑問が湧くところですが、Appleに限らず、各社プラットフォーム規約では13歳未満の児童の利用を禁じているところがほとんどです。この理由については、別途他のところで触れることになると思います。
　

Apple、Google、Amazonら各社のプラットフォーム規約を見ると、最初にこのビジネスモデルを確立したAppleの規約の要素を真似ている様子が垣間見えます。そこで、まずAppleのプラットフォーム規約を抑えた上で、その他同業他社の規約を見ていくことにしましょう。


Appleのプラットフォーム上でiOSアプリを開発し、AppStoreで販売しようと場合、まずデベロッパーアカウントを開設する必要があります。そこで最初に同意を要求されることになる規約が、“Registered Apple Developer Agreement”です。なお、Appleのプラットフォーム規約は、他社（Google,Amazon）と異なり、すべて英文のみでの提供となっています。





まず全体像を俯瞰してみます。以下は、各条項の見出しのみを列挙してみたものです。

Registered Apple Developer Agreement
1. Relationship With Apple; Apple ID and Password.
2. Developer Benefits.
3. Restrictions.
4. Confidentiality.
5. Nondisclosure and Nonuse of Apple Confidential Information.
6. Confidential Pre-Release Materials License and Restrictions.
7. Paid Content License and Restrictions.
8. Compatibility Labs; Developer Technical Support (DTS).
9. Amendment; Communication.
10. Term and Termination.
11. Apple Independent Development.
12. Use Of Apple Trademarks, Logos, etc.
13. No Warranty.
14. Disclaimer of Liability.
15. Third-Party Notices.
16. Export Control.
17. Governing Law.
18. Government End Users.
19. Miscellaneous.

経験ある法務担当者であれば、この見出しを見ただけで大体何が書かれているか予想がつくことと思います。まず1で契約関係の明確化およびアカウントのID・PASSの管理責任が定められ、２〜３にデベロッパーの特典および守らなければいけない義務、そして４〜６に秘密保持に関する義務、９.規約の修正ルール、10.契約期間、11がApple商標使用のルール、13.非保証、14.免責、15.通知、16.輸出管理、17.準拠法と続き、19その他一般条項という流れ。見出しだけでは予想がつかない条項としては、７・８・11・18あたりでしょうか。


ところで、この“Registered Apple Developer Agreement”の冒頭には、以下のような文言が大文字（CAPITAL）で記してあります。

THIS IS A LEGAL AGREEMENT BETWEEN YOU AND APPLE INC. ("APPLE") STATING THE TERMS THAT GOVERN YOUR PARTICIPATION AS A REGISTERED APPLE DEVELOPER. PLEASE READ THIS REGISTERED APPLE DEVELOPER AGREEMENT (“AGREEMENT”) BEFORE PRESSING THE "AGREE" BUTTON AND CHECKING THE BOX AT THE BOTTOM OF THIS PAGE. BY PRESSING "AGREE," YOU ARE AGREEING TO BE BOUND BY THE TERMS OF THIS AGREEMENT. IF YOU DO NOT AGREE TO THE TERMS OF THIS AGREEMENT, PRESS "CANCEL" AND YOU WILL BE UNABLE TO BECOME A REGISTERED APPLE DEVELOPER.

「画面下の“AGREE”（同意する）ボタンを押すと、デベロッパーは法的にこの規約の各条項に拘束されることになる」旨書かれています。すべて大文字になっているのは、米国の判例法上、重要な条項はこのように注意を引く形式で表記しなければ対抗できないとされているためなのですが、実際、ここに書かれている点は、デベロッパー企業の契約管理上、留意が必要です。

日本の契約慣行では、特に事業者間の契約においては通常書面に代表者等の押印が求められるので、担当者が勝手に契約してしまうということは（よっぽどの悪意が無い限り）ほとんどないでしょう。しかし、このようなプラットフォーム事業者とのデベロッパー契約は、ウェブ上のクリック操作でかんたんに契約できてしまいます。これはAppleに限ったことではなく、GoogleやAmazon等も同様の形式になっています。この記載は、そういった（安易な）クリックであっても有効に契約が成立したことになる、という注意喚起をしている表記です。本来は、法務や関係部門に稟議等必要な承認を得た上でクリックしなければならないはずでも、こういったデベロッパーアカウントの開設作業を行うのは現場のエンジニアだったりするわけで、このクリックがどのような意味を持つのかを考えずに、アカウント開設＝プラットフォーマーとの契約締結を行っているのが実態でしょう。

※ちなみに、Appleの場合はサポートセンターのQ&Aにこのような記載がありました。ただ、実際のところ誰がクリックしたかまでは分からないですよね。



消費者との契約においては、こういった「クリックラップ」契約（FDやCD-ROM時代のソフトウェアライセンスが、パッケージを破ったらライセンス契約に同意したこととみなす「シュリンクラップ」契約だったことになぞらえて、読んだかどうかにかかわらずクリックしたら同意したとみなす契約の意）が有効な契約となるのか？という論点がありますが、プラットフォーマーとそこに参加する事業者との契約においても、同じような論点が取り沙汰されてくるかもしれません。
　
全体像を抑えたところで、次回より、規約各条文の詳細について、逐条で確認していきます。
　

　
ブログカテゴリに、「PF（プラットフォーム）ルール」というカテゴリを新たに追加しました。

インターネットビジネスの中でも、iPhone、Nexus、KindleなどのスマートデバイスおよびそのOSを自ら開発・提供し、あわせてそのアプリ販売網としてのアプリマーケット（ストア）を展開することで、アプリ開発者（デベロッパー）とアプリ利用者（ユーザー）をともに囲い込むプラットフォームビジネスが、隆盛を極めています。



注目したいのは、アプリマーケットの市場規模の拡大とともに、そこでの販売ルールを定めたプラットフォーム規約が、企業法務の視点から大変重要な契約になっているという点です。規約に違反したデベロッパーは、アプリマーケットから排除されて販売活動ができなくなる、それはデベロッパーにとって「死」を意味します。このことによって、プラットフォーム規約は法律と同等レベルの強制力・拘束力・影響力を持っているといっても過言ではありません。にもかかわらず、デベロッパーがその内容・リスクをしっかりと認識した上でアプリを開発しサービスを運営しているかと言えば、そうとは思えない事例も見聞きします。

この「PFルール」カテゴリにおいては、企業法務の視点から、デベロッパー向けプラットフォーム規約の内容を検討し、アプリの販売活動に携わる事業者としてどのような点に留意すべきかを洗い出し、必要に応じ問題提起をしてみたいと考えています。