ビッグデータ特集と聞いてこんな雑誌を買ってみました。普段読まない雑誌を読むのも面白いものです。
宣伝会議 2013年 09月号 [雑誌] [雑誌]出版:宣伝会議
(2013-08-01)
電通、博報堂×日立、Tポイントジャパン、オプト、楽天の各社ご担当が考えるビッグデータ戦略がまとめて読める貴重な特集。「プライバシーをどう守るか」という視点ではなく、純粋に「マーケティングにどう役立てようとしているか」という視点からの取材記事なので、企業のホンネ度・赤裸々度が高めです。
5社の取材記事をざっとまとめると、こんなことを仰ってます。
電通:統合的なビジネス・インテリジェンスサービスが提供できるよ、小会社にITベンダもあるし
博日:匿名化で不安は和らぐし、日立がプライバシー影響評価(PIA)をやってるから大丈夫
Tポ:コンビニPOSが持つ属性データにTポが持つ属性データを掛け合わせると、販促効率2倍に
オプ:枠売りから、ユーザーIDへのアプローチに変え、一生の顧客を育てよ
楽天:個人を特定する情報はビッグデータ部門内では扱わないし、使わなくてもサービス向上可能
電通、博報堂×日立の記事はちょっと抽象度が高すぎて、何が言いたいか分からなかったというのが正直なところ。そして意外だったのが楽天の堅実さ。それとは対照的に、Tポイントやオプトは楽観的で攻め攻めな感じ。「他社が持つ属性データと掛け合わせ」「ユーザID」・・・同二社の記事にはセキュリティクラスタが興奮しそうな図・資料も載っていて、背筋がゾクゾクしました。
そんな中で、特集の真ん中に鎮座するクロサカタツヤさんの寄稿「日米のデータ活用徹底比較」が、この特集に冷たいそよ風を吹かせていて、シビレます(笑)。
・日本に比べ米国はプライバシーに肝要寛容というのは誤解で、デジタル領域はむしろ厳しい
・米国はクレジット(信用)を自分で作らなければいけないという、日本にはない特性がある
・日本は米国と違ってPOSデータ活用等が洗練されているのに、「ビッグデータ」が本当に必要か?
クロサカさんも懸念されるように、ビッグデータがただのバズワードで終わったり、プライバシー侵害の口実に使われたりするのでなく、データの価値を改めて見直すという本来の目的に忠実にならないといけないなと、改めて思いました。
また、各社各人のスタンスの違いがくっきりしながらも、多くのみなさんが
・説明の透明性
・消費者による一定の拒否権行使のシステム作り
の2点が重要というところで一致していたのは、肝に銘じておきたいと思います。
なお、今週配刊のNBL1006号にも、パーソナルデータ系の記事が二本(総務省藤波企画官、日立)掲載されています。こちらは宣伝会議とくらべるとさらに抽象度が高くて、このテーマをプライバシーという面から追いかけている方には物足りないかな?とも思いましたが、こちらも参考までに。
2013.8.7
ご指摘受けまして、誤字訂正させていただきました。ありがとうございます。











